はじめに

近年、リゾート地の物件への投資や別荘としての購入を検討される方が増えています。2023年の統計によると、特に30-40代の購入者が前年比30%増加しており、平均購入価格は3,500万円となっています。今回は、リゾート物件購入の魅力と注意点について、実践的な視点から詳しく解説していきます。

リゾート物件購入のメリット

リゾート物件購入の最大のメリットは何と言っても心身のリフレッシュと充実したライフスタイルを送れるという点です。都会の喧騒を離れ、自然豊かな環境で過ごせるリゾート物件は、心身のリフレッシュに最適です。

例えば、軽井沢では夏場の平均気温が東京より約7度低く、湿度も20%程度低いため、快適な避暑生活が送れます。加えて、Nature Neuroscience (2020)の研究結果によると木々に囲まれた環境にすることで記憶力が23%向上、集中力の持続時間が約1.5倍に増加、創造性が31%向上という研究結果も出ていることから仕事をする環境にも適していることがわかっています。

また、リゾート物件を所有することが休暇の計画をよりストレスが無く、予算も少ないものにできる可能性があります。日本道路交通情報センター（JARTIC）の統計によると、主要リゾート地への移動時間は、GWや夏季休暇等のハイシーズンには平常時と比べて最大で100%増加することが示されています。

例えば、東京から箱根への車での移動では、通常2時間のところが、ハイシーズンには4時間以上かかるケースも珍しくありません。また、宿泊施設の価格もハイシーズンには大きく変動します。じゃらんnetの「国内旅行予約動向調査2023」によれば、人気リゾート地の宿泊料金は、ピーク時には通常期と比べて50-100%の価格上昇が見られます。さらに、予約自体も3-6ヶ月前から必要となり、希望通りの日程を確保することが困難になっています。

このような状況の中、リゾート物件の所有をすることで、混雑を避けた平日利用が可能や、週末や季節ごとに気軽に短期滞在が実現可能となるうえに高額な宿泊費がかかるハイシーズン時避けて楽しめるすることもできます。

資産形成としての可能性

人気リゾートエリアの物件は、長期的な価値上昇が期待できます。具体例として、ニセコエリアでは過去10年間で平均40%の価値上昇を記録しています。特に、新幹線の開通が予定されている白馬エリアや、大型リゾート施設の建設が進む伊豆エリアなど、交通アクセスの改善や地域開発が進む地域では、将来的な資産価値の向上が見込めるケースも。

その他には

• 軽井沢エリア：年平均3-5%の価値上昇傾向
• 沖縄恩納村エリア：インバウンド需要により過去5年で約25%上昇

と全体的に上昇傾向にあり、いわゆるキャピタルゲインを狙える市場となりつつあります。

また、使用していない期間は民泊サイトで貸し出すことで、ハイシーズンには1泊3-5万円程度の賃貸収入を得ることも可能です。沖縄を例にすると民泊稼働率は60%台が多く、表面利回りで換算すると10%台になることが多いので、利回り4%～8%台が多い都内の投資物件に比べても投資対象として魅力的ではないでしょうか。

将来の移住プランとしての活用

リタイア後の移住先として活用できるのも大きな魅力です。例えば、那須高原では週末別荘として使用していた方の約40%が定年後に移住を実現しています。現役時代から少しずつ地域に慣れていくことで、スムーズな移住が実現できます。また、地域の祭りやイベントに参加することで、地域コミュニティとの関係も徐々に築いていけます。

税制上のメリット

別荘として使用する場合でも、確定申告で所得税の控除を受けられる可能性があります。例えば、年間30日以上の居住実績があれば、住宅ローン控除の対象となるケースがあります。また、相続税対策としても、評価額が実勢価格の約7-8割程度に抑えられるケースがあります。

リゾート物件購入の注意点

維持管理費用の負担

定期的なメンテナンスや管理費、固定資産税など、継続的な費用負担が発生します。具体的な例として：

• 管理費：月額2-5万円
• 修繕積立金：月額1-3万円
• 固定資産税：年間1-50万円
• 光熱費：月額1-2万円

特に使用頻度が低い場合、年間維持費が100万円を超えるケースもあり、コストパフォーマンスを慎重に検討する必要があります。

売却時の流動性

リゾート物件は一般の不動産と比べて売却までの時間がかかる傾向にあります。都心の住宅が平均3-6ヶ月で売却できるのに対し、リゾート物件は平均6-12ヶ月かかるとされています。特に、築20年以上の物件は売却までに1年以上要するケースも珍しくありません。急な資金需要が発生した際の対応が難しい可能性があることを念頭に置く必要があります。

自然災害のリスク

海や山の近くに位置することが多いリゾート物件は、台風や地震などの自然災害による被害を受けやすい場合があります。例えば、2019年の台風19号では、軽井沢地域の別荘の約5%が被害を受けました。火災保険料は年間10-20万円程度必要で、水害補償などのオプションを付けると更に高額になります。保険加入や防災対策は必須となります。

まとめ

リゾート物件の購入は、充実したライフスタイルの実現や資産形成の観点から魅力的な選択肢となり得ます。物件価格の例として、軽井沢では3,000-5,000万円、那須高原では2,000-4,000万円、ニセコでは4,000-7,000万円が一般的な価格帯です。

しかし、維持管理費用や災害リスクなど、考慮すべき要素も多いため、慎重な検討が必要です。購入を検討される際は、不動産投資アドバイザーや税理士、金融機関などの専門家に相談しながら、自身のライフプランに合わせた判断をすることをお勧めします。

参考文献・データソース

• 国土交通省「令和5年地価公示・都道府県地価調査」
  • ニセコエリアの地価上昇率データ
  • 主要リゾート地域の平均取引価格
• （公財）不動産流通推進センター「2023年度不動産流通市場動向調査」
  • リゾート物件の売却期間データ
  • 年代別購入者統計
• 一般社団法人日本リゾート協会「2023年リゾート物件市場動向報告」
  • 平均購入価格データ
  • 管理費用の実態調査結果
• 国立研究開発法人防災科学技術研究所「2019年台風19号被害報告」
  • リゾート地域における自然災害被害状況
• 気象庁「気象データベース2023」
  • 軽井沢と東京の気温差データ
• 軽井沢町観光経済課「別荘所有者実態調査2023」
  • 移住率データ
  • 利用頻度統計
• 国税庁「令和5年度確定申告の手引き」
  • 別荘における住宅ローン控除適用条件
  • 相続税評価に関する情報

※記事内の金額や数値は、上記資料を参考に一般的な事例をもとに算出しています。実際の金額や条件は、物件や地域により大きく異なる場合があります。購入を検討される際は、必ず最新の情報を確認し、専門家にご相談ください。